インプラントの見積もりを手にして、思わず小さくため息をついた方もいらっしゃるかもしれません。
予防歯科や審美歯科を中心に取材を続けているライターの吉岡朋子です。
1本で数十万円という金額は軽くありませんが、インプラントの治療費は医療費控除の対象になり、所得税と住民税の一部が戻ってきます。
費用の内訳と、控除でどのくらい負担が軽くなるのかを順にお話しします。
目次
インプラントの費用はどう決まる？内訳と総額の目安
費用はいくつもの項目の積み重ね
公益社団法人日本口腔インプラント学会のインプラントの費用は？では、費用が主に次の6つの項目から算出されると説明されています。
- 相談や血液検査、CT撮影などの診査・診断
- インプラント体を埋め込む手術
- 骨が足りないときの骨移植などの付随手術
- 麻酔やサージカルガイドといった手術関連の処置
- 上部構造（インプラントにかぶせる人工の歯）
- 治療後の定期チェックや清掃などのメンテナンス
1本あたりの総額は、30万〜50万円前後を目安として示している歯科医院が多いようです。
ただ、骨を足す手術が加わったり、前歯で見た目の仕上がりにこだわったりすると、同じ1本でも金額はかなり変わります。
学会のページでも、上の前歯と下の奥歯とでは必要になる項目が違うことが、ケース別に紹介されています。
保険が使えるのはごく限られたケース
インプラントは原則として健康保険の効かない自由診療です。
保険が適用されるのは、腫瘍や事故で顎の骨を広い範囲で失った場合や、生まれつき顎の骨が形成されていない場合など、ごく一部のケースだけです。
しかも、施設基準を満たした大学病院などで治療を受けることが条件です。
むし歯や歯周病で歯を1本失ったというよくある状況では、全額自己負担になると考えておいてください。
見積もりを受け取ったら確かめたいこと
取材でお会いした歯科医師の方々から、「総額に何が含まれているかを必ず確かめてほしい」という言葉を何度も聞いてきました。
検査料や上部構造、メンテナンス費を別料金にしている医院もあり、表示価格だけで比べると後から差が出てくるからです。
見積もりの段階で、次のような点を尋ねておくと安心です。
- CT撮影や検査の費用が含まれているか
- 骨造成が必要になったときの追加費用はいくらか
- 上部構造の素材と、その価格
- 治療後のメンテナンス費用と通院の頻度
- 保証の有無と、その期間
インプラントは医療費控除の対象になる
控除額は「支払った額から10万円を引いた分」
医療費控除は、1月1日から12月31日までの1年間に支払った医療費が一定額を超えたとき、その超えた分を所得から差し引ける制度です。
計算式は次のとおりです。
控除額 ＝ 支払った医療費の合計 − 保険金などで補てんされる金額 − 10万円総所得金額等が200万円未満の方は、10万円の代わりに総所得金額等の5%を差し引きます。
控除額の上限は200万円です。
日本口腔インプラント学会も、インプラント治療の費用は医療費控除の対象になると案内しています。
対象になる費用・ならない費用
国税庁のNo.1128 医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例では、歯科医師による治療の対価のうち、一般的に支出される水準を著しく超えない部分が対象とされています。
インプラントにまつわる費用を、このページの内容をもとに整理すると次のようになります。
| 費用の種類 | 医療費控除 |
|---|---|
| 検査・診断料、手術費、上部構造の費用 | 対象 |
| 通院のための電車代・バス代 | 対象 |
| デンタルローンで立替払いされた治療費 | 対象 |
| デンタルローンの金利・手数料 | 対象外 |
| 自家用車で通院したときのガソリン代・駐車場代 | 対象外 |
| 容ぼうを美しくすることが目的の費用 | 対象外 |
電車やバスの運賃は領収書が出ないことが多いので、通院した日と区間、金額を手帳やスマートフォンに控えておくと申告のときに困りません。
治療後のメンテナンス費や保証料のように判断に迷うものは、申告前に税務署へ確認しておくと安心です。
家族の医療費はまとめて申告できる
医療費控除は、自分の分だけでなく、生計を一にする配偶者や親族のために支払った医療費も合算できます。
家族の風邪の診察代や薬代、お子さんの歯科治療費まで足していくと、10万円のラインは思ったより早く超えるものです。
共働きのご家庭なら、一般に所得税率の高い方がまとめて申告したほうが、戻ってくる金額は大きくなりやすいです。
ただ、総所得金額等が200万円未満の方は差し引く額が10万円より小さくなるため、どちらで申告するかは両方で試算してから決めてください。
実際にいくら戻る？所得別のシミュレーション
所得税だけでなく住民税も軽くなる
医療費控除で戻ってくるのは、控除額そのものではありません。
控除額に税率をかけた分だけ、税金が軽くなる仕組みです。
所得税の税率は所得に応じて5〜45%、住民税の所得割は総務省の個人住民税の解説にあるとおり標準税率が10%なので、この2つを合わせた分が負担軽減の目安になります。
所得税は確定申告をすると還付され、住民税は申告内容をもとに翌年度分が自動的に安くなります。
治療費45万円のケースで計算してみる
インプラント1本に45万円を支払い、ほかに医療費がなかったケースで試算してみました。
控除額は、45万円から10万円を引いた35万円です。
| 課税所得 | 所得税率 | 所得税の還付（復興特別所得税を含む） | 住民税の軽減 | 合計の目安 |
|---|---|---|---|---|
| 150万円 | 5% | 約1万7,900円 | 3万5,000円 | 約5万2,900円 |
| 300万円 | 10% | 約3万5,700円 | 3万5,000円 | 約7万700円 |
| 500万円 | 20% | 約7万1,500円 | 3万5,000円 | 約10万6,500円 |
課税所得は、会社員の方なら源泉徴収票の「給与所得控除後の金額」から「所得控除の額の合計額」を引いた金額がおおよその目安です。
45万円の治療で7万〜10万円ほど負担が軽くなるなら、申告の手間をかける価値は十分にあります。
私なら、戻ってきたお金はそのままメンテナンス費用として取り分けておきます。
インプラントを長持ちさせるには、治療後の通院が欠かせないからです。
年をまたぐ治療は支払いの時期に気をつける
インプラントは、手術から上部構造を入れるまでに数か月かかることが珍しくありません。
医療費控除は「その年に支払った金額」で計算するため、秋に手術費を払い、翌年の春に上部構造の費用を払うと、治療費が2つの年に分かれます。
たとえば45万円が25万円と20万円に分かれた場合、控除額は15万円と10万円の合計25万円です。
1年にまとめて支払ったときの35万円より、10万円少なくなってしまいます。
支払いの時期にある程度の融通がきくなら、治療計画を立てる段階で医院に相談してみてください。
デンタルローンや分割払いのときの考え方
デンタルローンは立替払いの年に全額が対象
国税庁によると、デンタルローン（歯科ローン）を利用した場合は、信販会社が医院へ治療費を立替払いした年、つまりローン契約が成立した年の医療費控除の対象になります。
毎月の返済額を年ごとに申告するのではありません。
2026年中にローンを組んで45万円を立替払いしてもらったなら、返済が数年続いても2026年分として45万円を申告します。
ローンの契約書や信販会社の領収書は、申告の根拠になるので大切に保管しておきましょう。
金利と手数料は控除に含められない
ローンの金利や手数料は、医療費控除の対象外です。
契約書に記載された支払総額をそのまま明細書に書いてしまう方がいるので、治療費の部分だけを抜き出して計算してください。
金利の負担は控除では取り戻せないため、ローンを使うかどうかは総支払額を見比べてから決めるのがおすすめです。
医院へ直接分割で支払う場合
信販会社を通さず、医院に直接分割で支払う場合は考え方が変わります。
この場合は、実際に支払った金額をそれぞれの年の医療費として申告します。
年をまたいで分割すると、先ほどお話ししたように年ごとに10万円が差し引かれるので、ローンとの違いを知ったうえで支払い方法を選んでください。
申告の流れと準備しておくもの
用意しておきたい書類
確定申告のときに必要になるのは、主に次のものです。
- 医療費控除の明細書
- 源泉徴収票（会社員の方）
- マイナンバーカード（e-Taxで申告する場合）
- 医療費の領収書（提出は不要ですが、5年間の保存が必要）
健康保険組合から届く医療費通知や、マイナポータルとの連携を使うと、明細書の記入をかなり省けます。
ただし、これらは保険診療の記録なので、自由診療のインプラントの費用は載っていません。
インプラントの分は、領収書を見ながらご自身で明細書に書き加える必要があります。
会社員でも確定申告が必要
医療費控除は年末調整では受けられないため、会社員の方も確定申告をします。
税金を払いすぎた分を返してもらう還付申告であれば、翌年の1月1日から提出できます。
2月から3月の窓口が混み合う時期を避けたい方は、年明け早めに済ませてしまうと気持ちが楽です。
申告を忘れても5年以内なら間に合う
「去年の治療費、申告しそびれた」という方も、あきらめなくて大丈夫です。
還付申告は、その年の翌年1月1日から5年間提出できます。
たとえば2026年に支払った治療費なら、2031年12月31日まで申告できる計算です。
引き出しの奥に領収書が眠っていないか、一度確かめてみてください。
まとめ
インプラントは1本30万〜50万円前後が目安とされ、ほとんどのケースで保険は使えません。
それでも治療費は医療費控除の対象になり、所得税と住民税を合わせると、45万円の治療で7万〜10万円ほど負担が軽くなることもあります。
押さえておきたいのは、次の点です。
- 見積もりの総額に何が含まれているかを確かめる
- 家族の医療費や通院の交通費も合算できる
- 年をまたぐと控除額が減ることがあるので、支払いの時期を意識する
- デンタルローンは立替払いの年に全額が対象で、金利・手数料は対象外
- 医療費通知にインプラントの費用は載らないので、明細書に自分で書き加える
取材を重ねるなかで、治療を迷う理由の多くが「お金の見通しが立たないこと」だと感じてきました。
制度を知っているだけで、同じ金額でも受け止め方は少し変わります。
見積もりを前にため息をついた方に、この記事が小さな安心を届けられたらうれしいです。
